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医院・医師開業支援

医院・クリニック開業を有利にすすめる「インターメディカル」開業サービス

開業をご計画中の先生方をトータルにサポートします。

インターメディカル 医院・医師開業ドクターサービス

インターメディカル開業パッケージ

中古医療機器・新品医療機器の複合提案を中心に、土地・テナント紹介から 資金調達支援まで医院開業を全面的にサポートいたします。ぜひお気軽にお問合せ下さい。
インターメディカル開業パッケージ
開業スケジュール 開業の流れ
開業前1年〜6ヶ月 医業経営・施設開発相談
開業前1年〜6ヶ月 土地・テナント紹介
開業前1年〜6ヶ月 診療圏調査
開業前3ヶ月 収支・資金計画の立案、資金調達支援
開業前3〜2ヶ月 建築・設備計画の立案、医療機器の選定
開業前1ヶ月〜開業後10日 開業手続きの代行
開業 開業
After 開業後サポート

中古医療機器ならびに新品医療機器の複合提案

中古・新品医療機器 一括搬入致します。

医療法改正や診療報酬の大幅な改定等、医療機関を取り巻く状況は日々スピードを増して変化しており、今後の医療機関経営においては的確に対応していくことが、最優先課題といえます。

このような状況のもと、医院開業を希望される医師・動物医師の先生方におかれましては、今後どのような方向に進んでいくべきか日々検討されていることと存じます。とりわけ、先生方が開業時に抱く経営者としての不安は、

  • 開業時の資金
  • 保険収入が入るまでの資金
  • 医療機器のコスト

のように、資金に関することが多いようです。

最適な医療機器を幅広くご提案いたします

そこで、インターメディカルでは、医療機器のコスト削減・資金調達支援を中心にさまざまなご提案を行っています。

中古・新品医療機器の金額比較

診療科目ごとにおける中古・新品医療機器の金額比較表

全ての医療機器を新品で調達した場合と、弊社中古医療機器で調達した場合の金額比較表を掲載いたしました。開業をお考えの際に、ご参考下さい。

診療科目：内科・外科の場合
医療機器 新品実勢価格 中古価格
X線TV装置 12,000,000円 6,000,000円
超音波診断装置 3,000,000円 1,200,000円
解析付心電計 1,000,000円 400,000円
内視鏡 10,000,000円 3,000,000円
CT 20,000,000円 7,000,000円
合計金額 46,000,000円 17,600,000円
新品、中古医療機器の差額合機計 28,400,000円

※医療機器、金額は一例です。設置費用・工事費用等は含まれておりません。

診療科目：整形外科の場合
医療機器 新品実勢価格 中古価格
一般X線撮影装置 3,000,000円 1,500,000円
半導体レーザー 4,000,000円 500,000円
解析付心電計 1,000,000円 400,000円
リハビリ機器 15,000,000円 7,000,000円
合計金額 23,000,000円 9,400,000円
新品、中古医療機器の差額合機計 13,600,000円

※医療機器、金額は一例です。設置費用・工事費用等は含まれておりません。

開業したいが、診療に忙しくて医療機器調達が難しい。

医療機器（中古医療機器・新品医療機器）一括搬入致します。
お忙しい先生方に成り代わり、開業準備のお手伝いをいたします。
まずは弊社にお問合せ下さい。ご連絡お待ちしております。

MM事業（メディカルモール事業）

開業をご検討している先生方へメディカルモールのご提案

メディカルモールとは、1つの建物へ内科、整形外科、耳鼻科、皮膚科、眼科、小児科、泌尿器科、心療内科等、専門医制により、総合病院と同等の診療と集患力を得る事が可能な医療施設の事です。

先生側へのメリットとして、初期投資の削減、集患力のアップ、他医院との差別化が図れ、患者さん側は総合病院と同等の施設が家や職場から近い場所にある、専門医に診察してもらえる、医師が自分の話しをよく聞いてもらえる、待ち時間が少ない等、お互いのメリットが合致した総合医療施設と言えるでしょう。

今後、日本では医療機関の増加による競争の激化と保険医療費の財源悪化に伴う診療報酬点数の減少が予測されております。そこで、インターメディカルでは他医院との差別化と勝ち抜く医療施設として、このメディカルモールのご提案と開業までのお手伝いをしております。

開業までの流れ

メディカルモール開業メリット

集患効果
複数の診療科目を構えることにより、地域での認識度が増します。広告費用もシェアすることで、宣伝費用を効果的に活用できます。
グレードのアップ
医院を複数で運営することで施設に統一感が増し、グレード感が増します。
物件の選定
個別開業では借りにくい、規模の大きなビルへの入居交渉が有利になります。
コスト削減
共有部分(待合室、駐車場など)をシェアすることでコスト削減が可能。

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